科目選択のための知識レベルチェック

科目選びの参考に

グロービスでは「ヒト系」「モノ系」「カネ系」の分野について、初めて学ばれる方向けに基礎科目を提供しています。ある程度事前知識をお持ちで、基礎科目のご受講を悩まれている方は、以下のセルフチェック問題を科目選択の参考としてご利用ください。

レベルチェックテスト【マーケティング・経営戦略編】（全12問　所要時間約15分）

全12問

所要時間

時計のアイコン

約15分

以下の各文章の内容が正しければ「○」、誤りであれば「×」を選択して下さい。

Q1PPM（プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント）の前提となっている概念は、「事業ライフサイクル」と「規模の経済」である。

Q2 M.ポーターの｢5つの競争要因」の中に「新規参入の脅威」は含まれている。

Q3コトラーの「市場地位に応じた戦略」において、「周辺需要拡大」は「チャレンジャー」のとるべき戦略定石である。

Q4以下のセグメンテーションの中で、「使い捨てコンタクトレンズ」が生まれた背景にある切り口は（4）である。

  • （1）地理的変数
  • （2）デモグラフィック変数
  • （3）サイコグラフィック変数
  • （4）行動パターン変数

Q5「事業ライフサイクル」に応じたマーケティング戦略において、以下の中で適切なのは（2）である。

  • （1）導入期においては市場の拡大を目標とすべきである
  • （2）成長期においては商品の差異化に重点をおくべきである
  • （3）成熟期においては教育啓蒙的なコミュニケーション戦略をとるべきである
  • （4）衰退期においてはチャネルを拡大するべきである

Q6以下の文章を読んで、文章の正誤を判断して下さい。

自動車販売の前線に｢異変」が起きつつある。買い替え需要が上向く中ではあるが、値引き販売の過熱ぶりをよそに、消費者の財布のひもは予想以上に固い。メーカーの販促奨励金を投入したり、メーカーが登録費用の6割を負担する形で試乗用の車を2、3倍に増やしたりするなど、メーカーの支援を受けながら販売店は販売目標の達成を目指している。ただし、試乗車はディーラーが自ら登録する自社登録車であり、メーカーに登録費用の一部を肩代わりしてもらうとはいえ、ディーラーの費用負担は決して軽くない。

販売店独自の動きも活発になっている。国内A社のディーラーは営業所内に併設していた輸入車コーナーを拡充する。国内B社のディーラーも同様に、新しい輸入車販売店をオープンさせる。輸入車を含めて複数メーカーの販売権を持つ｢メガディーラー」への第一歩である。

メーカーやディーラーの間にも消費者の声を積極的にくみ取ろうという動きが芽生え始めた。かつては注文から納車まで一ヶ月以上かかる車種もあったが、ここへきて月単位から週単位、さらには日単位へと急速に短縮。同時に、車以外の小売業と組み合わせた店づくりに挑戦する動きも出てきた。国内A社のあるディーラーは本社ビル内に直営のマウンテンバイク販売店やレストランなど9店と一体化したショールームを開設する。相乗効果で集客力を高めようという作戦だ。

6-1各社は、納車期間の短縮によって価値連鎖上の「マーケティング」の部分で付加価値を上げようとしている。

6-2メガディーラー化は以下のアンゾフの事業拡大マトリックスの中の（3）にあたる。

  • （1）市場浸透
  • （2）市場拡大
  • （3）新製品投入
  • （4）多角化

6-3自動車販売以外の小売業との共同出店を始めた理由で以下の中で最も適切なのは（2）である。

  • （1）車以外の販売に事業ドメインをシフトするため
  • （2）集客力を高めるという、シナジー効果を期待しているから
  • （3）進出した事業の成長性が高いから
  • （4）余剰セールスマンを獲得できるから

6-46の文章における自動車メーカーの競合状況について｢5つの力」分析を行った場合、収益性の圧迫要因として一番重要度が低いのは「新規参入の脅威」である。

6-5自動車製造業界は、以下のアドバンテージマトリックス（1）にあたる。

  • （1）分散型事業
  • （2）特化型事業
  • （3）規模型事業
  • （4）手詰まり型事業

Q7次の表はコンビニエンスストアA店とB店の売上構成を表したものである。この表、及び両店の店主のコメントをもとに、文章の正誤を判断して下さい。

A店店主コメント
｢当店では昨年より特に日用品の品揃えを充実させました。その結果が売上の大幅増につながったのだと思います。

B店店主コメント
｢去年うちの近所に大型スーパーが建ってしまい、その結果売上が大きく落ち込んでしまった。」

A社 B社
15年 17年 15年 17年
売上高 3 5 5 3.5
食料品 55% 50% 45% 40%
日用品 25% 40% 35% 40%
雑誌・書籍 10% 5% 10% 10%
その他 10% 5% 10% 10%
合計 100% 100% 100% 100%
次の表はコンビニエンスストアA店とB店の売上構成を表したものである

7-1上記の情報から、コンビニエンスストアの業界について、以下の中で正しいと言えそうなのは（4）である。

  • （1）大型スーパーに対抗するためにはさらに低価格化を進めなければならない
  • （2）多くの種類の雑誌を店頭に置くことによって、売上高は増加する
  • （3）コンビニエンスストアが食料品を販売するのは非効率的になっている
  • （4）コンビニエンスストアにおける日用品の需要は確実に増加している

7-2以下の中で、 A店店主のコメントをもっとも強く補強するであろう事実は（2）である。

  • （1）日用品は食料品と比べ一人あたりの購入単価が高い
  • （2）この地域に深夜まで営業しているディスカウント･ドラッグストアは存在しない
  • （3）インスタント食品を購入する目的で、コンビニエンスストアを利用するケースが最も多い
  • （4）消費者が雑誌を購入するときは必ず日用品も購入している

正解数は個です

Q1
Q2
Q3
Q4
Q5
Q6-1
Q6-2
Q6-3
Q6-4
Q6-5
Q7-1
Q7-2

正答数が8問以下の方は

マーケティング・経営戦略の知識とそれを活用する力について、まだまだ開発の余地があるようです。まずは基礎科目にて経営の基礎知識をしっかりと身に付けられることをお勧めします。知識を体系的に修得し、使えるレベルまで引き上げた上で、ケースメソッドを用いた実践的なトレーニングを行うことがマネジメント力向上に効果的です。

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正答数が9問以上の方は

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レベルチェックテスト【リーダーシップ・人材マネジメント編】

全12問

所要時間

時計のアイコン

約15分

以下の各文章の内容が正しければ「○」、誤りであれば「×」を選択して下さい。

Q1

「A氏は女性の美を追求することに生きがいを感じ、その実現の場としてファッションデザイナーの仕事を選んだ。」

上述の内容から、A氏に生じているモチベーションは、（2）である。

  • （1）金銭的報酬
  • （2）自己実現の場の提供
  • （3）組織と個人の価値観の共有
  • （4）評価

Q2以下の中で「マズローの欲求5段階」の順序として正しいもの（低次→高次）は（4）である。

  • （1）生理的→安全→社会的→自尊→自己実現
  • （2）社会的→安全→自己実現→生理的→自尊
  • （3）自己実現→自尊→社会的→安全→生理的
  • （4）生理的→社会的→安全→自己実現→自尊

Q3業績評価に関する以下の文章の中で適切なものは（3）である。

  • （1）適切な業務評価を行うことで、各従業員を適切な職務に配置させる資料として活用できる
  • （2）目標管理法はノルマ達成率によって評価するものである
  • （3）評価時に生じる客観性の欠如という問題点は、相対的な順位付けを行うことで解決できる
  • （4）日本企業は長期的な要因戦略から、これまで評価フィードバックを積極的に行っている

Q4以下の中で、マトリックス型組織で起こりがちな問題点としてもっとも妥当なものは（3）である。

  • （1）指揮命令系統に問題の生じる恐れがある
  • （2）経営資源の共有化が効率的でない
  • （3）利益責任が不明確
  • （4）セクショナリズムの台頭

Q5組織・人のマネジメントに関する以下の文章で不適切なものは（4）である。

  • （1）企業にとって、経営戦略上の目標を達成するために、組織や人のマネジメントがある
  • （2）個人に対し、モチベーションを高めるインセンティブを企業がいかに提供するかがテーマになる
  • （3）企業にとって各組織や個人の責任を明確にしなければならない
  • （4）企業の経営戦略が確立されていれば、個人のエネルギーは同一の方向に向くものである

Q6以下の文章を読んで、文章の正誤を判断して下さい。

ABCエレクトロニクス株式会社は、2010年4月に従来の事業部組織からカンパニー制へと移行した。具体的には、製品の企画や生産に責任を持っている20の事業本部と8つの営業本部を8つの｢カンパニー」に再編すると同時に、各カンパニーに｢プレジデント（社長）」を置き、大幅に権限を委譲した。

また、それぞれのカンパニーは、部門→部→課と、最大でも3段階までの組織で構成されることになり、約500あった｢部」以上の組織が約400まで減る結果になった。

6-1以下の中でカンパニー制移行前の事業部製組織が持つ問題点として最も起こりがちと考えられるものは（1）である。

  • （1）事業部間にまたがる問題の解決が難しい
  • （2）利益責任が不明確になりやすい
  • （3）事業部間で顧客の奪い合いが生じやすい
  • （4）全体的な管理能力を持つマネジャーの育成が難しい

6-2以下の中で、カンパニー制導入の意図として最も不適切なものは（4）である。

  • （1）経営の意思決定を早める
  • （2）大企業病を打破する
  • （3）社長の時間をより効果的に使う
  • （4）前社長の影を払拭する

6-3新組織内の各カンパニーにおいて、以下の中で従業員にとって最も適切なインセンティブになると考えられるのは（3）である。

  • （1）年功序列型賃金制度
  • （2）ストック・オプション
  • （3）カンパニーごとのプロフィット・シェアリング
  • （4）長期休暇制度

6-4この会社では業務評価に基づいて報酬を決定している（職能給）。このシステムにおいて評価の対象要素とならないものは以下の中で（3）である。

  • （1）能力
  • （2）経験
  • （3）等級
  • （4）職務成果

6-5この会社では、（少なくとも建前上は）新卒採用にあたって出身校名を考慮しない方針を打ち出している。その狙いとして、以下の中で最も適切なものは（4）である。

  • （1）若手に権限委譲を進める
  • （2）組合への参加率を低下させる
  • （3）全体的なマネジメント力を向上させる
  • （4）多様化を図ることで組織の活力を生み出す

Q7組織文化の浸透を直接助けるものとして、以下の中で適切なものは（1）である。

  • （1）ＨＲシステム
  • （2）市場環境
  • （3）英雄伝説
  • （4）業績

設問8は、論理思考力を測る問題です

Q8

｢今や国際化や情報化に対応し規制緩和などによって産業構造を大幅に変えなければ、雇用は増やせない。従来の終身雇用モデルだけを良好な雇用として考えるわけにはいかない状況だ。つい最近まで、会社という｢場」にいったん帰属すれば、一生の進路が決まるという暗黙の了解が一般にあった。能力開発やキャリア形成の責任を企業が持ち、それを国が支援するという枠組みだったわけだが、多くの人にとってはすでに非現実的なものになっている。

ある研究所の調査によれば、大企業に勤務する1000人のうち、72%は｢仕事やキャリアは社員の主体的選択を重視すべきだ」と考えている。｢能力開発も各人の責任で」という回答が60%に達する。

ある企業では2007年から、企業の中高年社員の転職準備教育を実施していたが、2009年から中堅社員を対象にした起業教育を始めている。社内ベンチャーも含めて自ら事業を志す企業人のニーズが増えてきたためである。

以下の中で、上記の文章の要約として適当なものは（2）である。

  • （1）個人による多様な職業設計の動きが盛り上がり始めている
  • （2）日本経済の再活性化のために労働分野の規制緩和が必要である
  • （3）雇用のあり方を決めるのはあくまで個人である
  • （4）企業は人事制度を能力主義に基づいて改め、出入り自由な会社への転換を図っている

正解数は個です

Q1
Q2
Q3
Q4
Q5
Q6-1
Q6-2
Q6-3
Q6-4
Q6-5
Q7
Q8

正答数が8問以下の方は

リーダーシップ・人材マネジメントの知識とそれを活用する力について、まだまだ開発の余地があるようです。まずは基礎科目にて経営の基礎知識をしっかりと身に付けられることをお勧めします。知識を体系的に修得し、使えるレベルまで引き上げた上で、ケースメソッドを用いた実践的なトレーニングを行うことがマネジメント力向上に効果的です。

あなたにお勧めの科目は…

正答数が9問以上の方は

リーダーシップ・人材マネジメントの知識とそれを活用する力は一通り修得されていると思われます。「クリティカル・シンキング」にて論理的思考を磨き、それをベースにケースメソッドを用いた経営の擬似体験トレーニングでマネジメント力を鍛えていただくことが可能です。

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